女性誌販売部数 No.1（※1）の雑誌「ハルメク」を発行し、カタログ通販事業などを手掛ける株式会社ハルメクホールディングス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）は、100%出資のグループ会社でコールセンターやフルフィルメントサービスを運営する株式会社ハルメク・ビジネスソリューションズ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：森真太郎）を通じて、秋田県ならびに秋田市と立地協定を締結し「ハルメク 秋田お客様センター」を開設することを決定しました。8月4日（水）に、秋田県ならびに秋田市と立地協定締結式をリモートにて実施いたしました。 （※1）日本ABC協会発行社レポート（2020年7月～12月）

当社は、女性誌販売部数1位に成長した雑誌「ハルメク」の出版事業や、ハルメクおよびグループ会社の全国通販が手掛けるカタログ通販事業が拡大し、お客様センターの規模の拡大と品質の向上が急務となっています。ハルメク世代のお客様の満足度のさらなる向上を図るため、新たなお客様とのコミュニケーションの拠点として東京、大阪、鹿児島に次ぐ国内4事業所目となる「ハルメク 秋田お客様センター」を秋田県秋田市に開設することを決定しました。

秋田市は企業誘致のために穂積市長を中心に積極的な支援策を打ち出されています。人材確保という観点からも、10年連続待機児童が「0」など、働きながら安心して子育てをする環境が整っていることや、Aターン制度と呼ばれる移住希望者の受け入れ策を積極的に行うなど、当社が求める人材の確保に期待しています。また、比較的大規模な自然災害が少ない秋田に4箇所目のお客様センターを開設することで、ハルメクグループ全体の事業継続性を強化する狙いがあります。

ハルメクグループの多様な働き方

ハルメクグループは、子育て世代や介護等で勤務時間に制限のある方々にも働きやすい環境づくりを全社で推進しており、コロナ禍以前よりリモートワークを推進するなど、労働環境の多様化を進めています。既存のお客様センターでは、在宅環境でも安心安全に業務ができる環境の提供や柔軟なシフト制の導入により、多様な人材の採用に努めています。「ハルメク 秋田お客様センター」においても、同様に柔軟な勤務体型や制度の導入により、秋田県ならびに秋田市の女性の社会進出の一助になるように取り組んでいきます。

「ハルメク 秋田お客様センター」オープニングスタッフの募集について

応募開始日：8月16日（月） 問い合わせ先：株式会社ハルメク・ビジネスソリューションズ　採用担当者宛 TEL：0120-220-565（平日10時～17時）

<h3 id="ha4364890f5">【佐竹 敬久&nbsp;秋田県知事からのコメント】</h3>このたび、株式会社ハルメク・ビジネスソリューションズの進出をお決めくださり、心から感謝を申し上げます。本県においては、若年層の県外流出が続いていることから、若者や女性にとって魅力的な雇用の場を確保することが急務であります。今般、県内に新たな拠点を開設していただくことで、雇用の確保はもとより、女性が生き生きと活躍できる秋田の実現に向け、大きく寄与していただけるものと大いに期待しております。&nbsp; <h3 id="h3c2b1be95b">【穂積 志 秋田市長からのコメント】</h3>このたび、株式会社ハルメク・ビジネスソリューションズ様が、秋田駅前にお客様センターの業務を行う秋田支社を開設されますことを、市民を代表して心から歓迎申し上げます。御社の進出は、女性活躍の機会の創出につながるものであることに加え、本市中心市街地の活性化の一助としても大いに期待しており、県や関係機関と連携しながら、全力で支援してまいります。 <h3 id="h9b2a872d10">【ハルメクホールディングス代表取締役社長 宮澤孝夫】</h3>今回、ハルメクグループの4箇所目のお客様センターを秋田市に開設することができました。秋田市長ならびに秋田県知事をはじめ、市や県の皆さまのご協力に大変感謝するとともに、微力ながら秋田市に貢献することができることを喜ばしく思っております。私たちのお客様センターによる雇用創出が、秋田市の取り組むAターン制度による移住希望者の拡大に繋がることや、働いていただく方たちの業務を通じた新たなスキルの習得による職業選択の自由の拡大などにより、秋田市の発展に貢献していきたいと考えています。

秋田県ならびに秋田市と立地協定を締結し、国内4拠点目となるお客様センターの開設を決定

女性誌部数No.1（※1）の雑誌「ハルメク」を発行する株式会社ハルメク（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）生きかた上手研究所は、50～85歳の女性471名を対象に「コロナ禍における生活と意識に関する実態調査」をWEBアンケートにて実施いたしました。 （※1）日本ABC協会発行社レポート37.3万部（2020年7月～12月）

シニア女性の約7割がコロナ疲れ。収束の見えない状況で健康不調を感じる人も

⇒現在コロナの不安を感じている人が82.6％。「コロナ疲れ」を感じている人が68.6％。多くのシニア女性がコロナに対し不安と疲労感を感じている。 ⇒コロナ前と比べて「不健康になった」人が31.0％。「いつ流行が落ち着くのかが分からない」という精神的な不安に加えて、「運動不足による免疫力や抵抗力の低下」や「自粛生活で太った」などの体調の変化が出ている。

一方、全体の約85％が幸せと感じ、コロナ禍での生活を「よかったこと探し」「新しい世界を知る」と表現。

⇒幸福度は、昨年3月87.5％、同7月89.0％に続き、今年も85.5％と高水準をキープしている。 ⇒コロナ禍での生活や意識の変化を一言で表現してもらったところ、「よかったこと探し」「新しい世界を知る」など、前向きな表現もあげられた。

コロナ禍における生活と意識に関する実態調査

女性誌部数No.1（※1）の雑誌「ハルメク」を発行する株式会社ハルメク（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）生きかた上手研究所は、50～85歳の女性471名を対象に「新型コロナウイルス ワクチン接種に関する意識調査」をWEBアンケートにて実施いたしました。 （※1）日本ABC協会発行社レポート37.3万部（2020年7月～12月）

シニア女性の64.5％がワクチン接種に不安を感じている。一方で82.0％が期待、92.1％が接種に積極的

⇒ワクチンに不安を感じている人は64.5％。その一方、ワクチンによる感染収束に期待する人は82.0％にのぼる。 ⇒「既に接種した」「なるべく早く接種したい」「様子を見てから・効果や副反応が検証できてから接種したい」の合計は92.1％となり、9割以上が接種に積極的。 ⇒不安の根源は、「副反応」と「効果の持続性」。

長期化するコロナ禍の中でも、人とのつながりを希求

⇒現在心がけていることは、「人と会わないようにする」が昨年比で11.5ポイント上昇。「友達・同僚との連絡を電話やネットで行う」が23.5ポイント上昇。 ⇒人と会うことの大切さを再認識する、新しいつながりを築くなど人間関係を見直す姿も見られる。

ワクチンを接種したら、「気兼ねなくおしゃべりしたい」「離れている家族と会いたい」「遠出をしたい」「外で美味しい食事をしたい」

⇒ワクチン接種したらしたいことでは、「友だちと気兼ねなくおしゃべりしたい」が59.4％でトップ。上記の項目はいずれも40％を超え、「マスクを外したい」の37.2％を上回る。 ⇒さらに、コロナ収束後に再開したいのは、「旅行」、「友だちとのおしゃべり」。いずれも昨年よりも意向が高まっており、長期化する制約生活でニーズが増している。 ⇒一方で、コロナが収束しても、「うがい・手洗い」「消毒・除菌」「免疫力を高める食材をとる」など、身についた生活習慣は続けようという意識も高い。

新型コロナウイルス ワクチン接種に関する意識調査

販売部数32万部を誇る女性誌部数No.1（※1）の「ハルメク」を発行する株式会社ハルメク（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）生きかた上手研究所は、60～74歳の男女1008名を対象に「終活に関する意識調査」をWEBアンケートにて実施いたしました。 （※1）日本ABC協会発行社レポート32万部（2020年1月～6月）

「終活」と認識されているのは、モノ・財産・情報の生前整理のほか、「遺言書・遺産分与の作成」「エンディングノートの記入」など。「しておきたかったことをしておく」を「終活」と見なす割合は18.0％で、前回調査比で17.4ポイント増加。

⇒「パソコン内やSNSなどのデータの整理・消去」を「終活」と見なす割合は24.9％で、「お墓の準備・用意」（21.1％）、「お葬式の準備」（20.6％）よりも「終活」として認識される割合が高い。

「終活は必要だと思う」のは７9.0％、「終活を始めている」のは38.3％で前回調査と変わらず。  　ただし、「終活は必要だと思う」「終活を始めている」割合はいずれも、女性は前回調査より上昇、男性は低下。

⇒「終活は必要だと思う」割合は、男性が68.7％なのに対し女性では89.3％で、20.6ポイントの差。 ⇒「終活を始めている」割合は、男性が33.3％なのに対し女性では43.3％で、10.0ポイントの差。 ⇒「終活を始めたきっかけ」は、「親族・家族の死」「自分・配偶者の健康状態悪化」他に、「コロナ禍」も。

「必要だと思う終活」は「家具や家の中の荷物整理・処分」「金融口座・金融商品の整理」「衣類やアクセサリーなどの身に着けるものの整理・処分」等、モノ・財産・情報の生前整理が上位。

前回調査から、「情報まわりの整理」が「必要だと思う」割合増加。 ⇒「お墓の準備・用意」を「必要だと思う」割合は20.5％、「お葬式の準備」の同割合は14.3％で、いずれも前回調査比で低下。 ⇒「生活面での利用サービスの情報整理」「インターネットやSNSなどデジタル関連の登録・加入サービスの情報整理」等、情報まわりの整理について「必要だと思う」割合が、前回調査から2.0ポイント以上増加。

60～74歳男女に聞いた「終活に関する意識調査」

販売部数32万部を誇る女性誌部数No.1（※1）の「ハルメク」を発行する株式会社ハルメク（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）生きかた上手研究所は、20～79歳の女性900名を対象に「防災に関する意識調査」をWEBアンケートにて実施いたしました。 （※1）日本ABC協会発行社レポート32万部（2020年1月～6月）

防災意識が「高い方だと思う」のは全体の20.2％。60代以降は他年代比で高く、昨年比で9.0ポイント上昇。防災意識は感染予防意識とも相関あり。

⇒防災意識が「高い方だと思う」のは、20～70代平均で20.2％。電台別で見ると、60代が25.4％、70代が38.0％と、60代以降が他年代比で高い。 ⇒60代以上平均では31.7％で、昨年調査（22.7％）と比較すると9.0ポイント上昇。 ⇒防災意識が高い人は新型コロナウイルスの感染予防への意識も高い。

「災害に備えていることがある」割合は、震災前と比較して16.9％増加。なお、備え要素は多岐にわたる。

⇒備えていることがある割合は【東日本大震災前】で56.8％、【東日本大震災後1年以内】で67.4％、【現在】で73.3％。 ⇒【大震災前】に2割を超えた備えは「食材や防災用品の備蓄」「病気にならないようにする」の2つ。【大震災後1年以内】【現在】では「食料や防災用品の備蓄」「家族との連絡手段の確認」「避難場所の確認」「家具の転倒防止のための対策」「停電対策」「避難場所へのルート確認」「病気にならないようにする」「心の準備」と備える要素が複数にわたっている。

災害時「自宅にとどまりたい」割合は全体の53.3％

60歳以上は自宅へのとどまり意向が高く、避難場所への非難意向が低い。 ⇒災害時「自宅にとどまりたい」割合は、60歳以上で他年代より高い。 ⇒60歳以上は「震災時に他人より劣っていない」と感じる割合が他年代と比べて多い。

20代～70代女性に聞いた「コロナ禍における防災に関する意識調査」

通販での販売は2月27日（土）よりスタート

シニア女性向け出版・通販事業を行う株式会社ハルメクホールディングス（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）とその子会社としてヘルスケアサービスを提供するハルメク・ベンチャーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：松尾尚英）は、株式会社HIROTSUバイオサイエンス（本社：東京都千代田区、代表取締役 広津 崇亮、以下HIROTSU社）が提供するN-NOSEの受検者に向けて健康サポートサービスを提供開始します。 ※N-NOSE®は株式会社HIROTSUバイオサイエンスの商標登録です。

ハルメク・ベンチャーズが運営している【ハルメク健康サポート】（医師による健康相談電話、看護師による健康相談チャット、医師紹介サービス）を、HIROTSU社が開発・運営する、自宅でできる世界で初めての「線虫」によるがん検査を自宅で行うことができる【GOTO N-NOSE】の利用者にも提供を開始致します。 ハルメク通販で販売する際にはN-NOSEにハルメク健康サポートを追加した独自パッケージサービスとして【N-NOSE 健康サポートプラス】として2月27日（土）より販売を開始いたします。また、ハルメク以外で販売されているN-NOSEのご利用者の皆様にも、相談サービス単体として【ハルメク健康サポート】を有料で申しこめるようにし、健康相談や医師紹介サービスを受けて頂けるようにしました。 　これにより、がんリスクが相対的に高いシニア層へのN-NOSE®の認知・利用拡大、及びN-NOSE®利用者の検 査後のアフターフォローが可能となり、検査結果の理解促進や病院選びの一助となり、N-NOSEが社会に拡大する 際の価値向上に資すると考えています。

プレスリリースの詳細は<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000026.000028690.html" target="_blank" rel="noopener noreferrer">こちら</a>から

世界初「線虫でがんの検査」ができるN-NOSE®※に健康相談、医師紹介サービスを付帯し取り扱い開始

販売部数30.5万部を誇る女性誌部No.１（※１）の「ハルメク」を発行する株式会社ハルメク（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）生きかた上手研究所は、55～79歳の女性839名を対象に「年金とお金の使い方に関する意識調査」を郵送アンケートにて実施いたしました。 （※1）日本ABC協会発行社レポート30.5万部（2019年7月～12月）

公的年金受給中の世帯は全体の８割。公的年金受給開始の平均年齢は、国民年金・厚生年金ともに65歳未満の結果に。

⇒公的年金を自分自身が受給しているシニア女性623名が国民年金を受給し始めた平均年齢は63.1歳であり、通常65歳である受給開始年齢を繰りあげている人が少なくないことが分かる。なお、厚生年金受給開始年齢は61.8歳であり、これは受給開始年齢引き上げの移行期間中に受給した人が多いためと考えられる。

公的年金受給前の世帯は受給中の世帯と比べ、老後のお金に対して「心配している」割合が16.3ポイント高い。老後のお金で心配な項目では、介護費や医療費など日常生活における出費が上位に。

⇒老後のお金に対して「心配している」割合は、公的年金受給中世帯では12.5％なのに対し、公的年金受給前の世帯では28.8％と16.3ポイント高い。

年金収入のみの世帯のうち、2人以上世帯の家計では収支が320円/月の黒字。一方、1人世帯の家計では平均6万139円/月の赤字。老後のお金の不安要素は、1人世帯、2人世帯に共通して病気、介護費用の負担増加。

⇒年金収入のみの2人以上世帯では、夫の介護・医療費や、夫が亡くなった後の生活を不安視する声もみられた。

シニア女性に聞いた「年金とお金の使い方に関する意識調査」

ヘルスチェックベンチャーのハルメク・ベンチャーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：松尾尚英）は、数滴の血液と尿でがんや生活習慣病のリスクチェックが病院と同等精度で実施できる在宅ヘルスチェックソリューション「おうちでドック®」を運営しております。今回、おうちでドックの受診者287名の方にアンケートを実施し、「コロナ禍による健康行動、意識の変化」について調査いたしました。

<ul><li>2年以内に医療機関で健康診断を受診した人のうち、2人に1人は今年度の健診受診を控える意向</li><li>控える理由は、「院内感染リスクがある：89％」「病院に行くまでに感染リスクがある：28%」「周りに感染させるリスクがある25%」「その他：市区町村の検診が中止となった：5.8％」</li><li>新型コロナウイルス感染拡大の影響で「新しく始めた健康習慣」1位は「食事バランスを気を付ける：40％」、「やめた健康習慣」1位は「ウォーキング：18％」</li><li>在宅型人間ドック「おうちでドック」を利用した理由1位は「短時間でできそう」、「感染リスクなく安全」、2位は「簡単そう」</li><li>おうちでドックのご利用対象は、本人が86％、ご家族の利用が47％</li></ul>

詳細は<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000024.000028690.html" target="_blank" rel="noopener noreferrer">PRTIMESでのリリース</a>よりご確認ください。

【調査リリース】コロナ過における「健康診断受診意向」は2人に1人が「受診を控えたい」と回答。また、健康行動にも大きく変化が発生

日経BP社主催の「日経クロスヘルスEXPO2020」にハルメク・ベンチャーズ株式会社として、「認知機能チェックサービス」「がん、生活習慣病のリスクチェックサービス」のご紹介として出展いたします。

新型コロナウイルス感染拡大予防の観点で、EXPO全体が完全オンラインで実施となります。当日はサイトを通じたチャットやオンライン商談が実施可能です。ご興味がある方は是非お立ち寄りください。

日経クロスヘルスEXPOHPは<a href="unsafe:こちhttps://active.nikkeibp.co.jp/expo/xhealth/">こちら</a>から

日経クロスヘルスEXPO2020（2020年10月14日～16日）にバーチャルブース出展をいたします

大手健診施設運営を行う医療法人社団進興会と、「おうちでドック®」を運営するハルメク・ベンチャーズ株式会社が双方の目的が合致し、共同で、従来型健診×在宅型検査の『新しい健診のカタチ』を提供することの取り組みを行う運びとなり、2020年10月12日（月）よりサービスをリリースいたします。

特徴としては、おうちでドックが提供する価値「在宅で医療と同等精度の血液、尿検査サービスが受けられる」という点に加えて、検査データを進興会と連携・管理する点や、進興会保健師による健康アドバイスが受けられる点、そして2次検査が必要な方や心配な症状がある方について、進興会の医療施設がスムーズに受診できるなど、在宅型検査と従来型検査が一体となって利用者の健康管理を行うこれまでにないスキームを構築しています。

当スキームが取り入れられたおうちでドックシリーズは、進興会HPや進興会の健診施設と契約する法人企業様のみお申込みいただけます。

詳細リリースは<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000028690.html" target="_blank" rel="noopener noreferrer">PRTIMES</a>から

【共同リリース】「自宅でできる人間ドック」おうちでドック®が医療法人社団進興会とのアライアンスを通じ従来型健診×在宅型検査の『新しい健診のカタチ』の実現へ

販売部数30.5部を誇る女性誌部No.１（※1）の「ハルメク」発行する株式会社ハルメク（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：宮澤孝夫）生きかた上手研究所は、６０～７９歳の既婚男女600名を対象に「夫婦関係と生活に関する意識調査」をwebアンケートにて実施いたしました。 (※1）日本ABC協会発行レポート30.5万部（2019年７月～１２月）

７割のシニアが夫婦関係に満足。しかし２年前と比較すると、「満足している」人の割合は女性では減少、男性は15％増加と男女で大きなギャップあり。

⇒配偶者に対して「満足している」と回答したのは全体の70.8％。2018年の65.3％より5.5％上昇。 ⇒2018年と比べ、女性の満足度は3.1％減少、男性は15％増加と男女でギャップあり。

コロナ騒動後に夫婦関係が「悪くなった」割合  「仲良し夫婦」は0.9％に対し、「不仲夫婦」は18.8％と大きな差

⇒コロナ騒動後の夫婦関係について「悪くなった」と回答した人は、仲良し夫婦0.9％。一方で、不仲夫婦は18.8％と大きな開きが見られた。

「現在の家事分担に不満がある」と回答した人は、男性3.0％に対し女性26.0％  男女で、不満に思う人の数は23.0％もの差がある結果に。  不仲夫婦では女性の不満度がさらに高く、約半数が家事分担に不満を持っている。

⇒現在の家事分担に対し不満を訴えた人は、男性3.0％、女性26.0％と、23.0％のギャップがあった。 ⇒不仲夫婦では、約半数にあたる47.4％の女性が家事分担に不満があると回答。 ⇒家事分担の偏り・不満は、夫婦仲に良くない影響を及ぼすことが明らかになった。

２年前と比べ「へそくり」がある人は約３割減。一方、平均へそくり額は563万円と、前回調査より127万円増加。不仲夫婦の平均額は1,000万円超え！

⇒自分だけの「へそくり」がある人は、27.0％。2018年の53.5％と比べ約３割減となった。 ⇒平均へそくり額は２年前の調査と比べて、127万円増の563万円に。不仲夫婦の平均へそくり額は「1,023万円」で、2018年の平均「648万円」より「375万円」も増加した。

シニア男女に聞いた「夫婦関係と生活に関する意識調査」

新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言は、6月8日現在解除されておりますが、影響は人間ドック、健診施設では色濃く残っており、日本人間ドック学会による、5月29日公開のアンケート「会員施設（C会員）対象　新型コロナウイルス感染症に関するアンケート」によると、緊急事態宣言が解除された5月14日以降の健診受診は制限すると回答した医療機関が6割を超えております。また、食品メーカーや大学などの研究機関で、従来医療機関と連携して、血糖値やコレステロール等の介入研究を行っていたが、その実施が困難になったという声を聞き、その課題を解決するサービスとして「おうちでドック®for Med」「おうちでドック®for Lab」を本日6月8日よりリリースする事に致しました。

詳細はこちらの<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000022.000028690.html" target="_blank" rel="noopener noreferrer">リリース</a>をご覧ください。

企業情報

事業紹介

IR情報

プレスリリース